サイバーエージェント、2025年国内動画広告の市場調査を実施　2025年の動画広告市場は8,855億円で昨年対比122％成長、2029年には約2倍の1兆6,336億円に達すると予測

株式会社サイバーエージェント（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：山内隆裕、東証プライム市場：証券コード4751）は株式会社デジタルインファクト（本社：東京都文京区、代表取締役社長：野下智之）と共同で、「国内動画広告の市場調査」を実施しました。

本調査では、インターネットを通して配信される動画広告の年間広告出稿額を推計し市場規模予測を算出し（※1）、動画広告市場の推計・予測（デバイス別：PC・スマートフォン・コネクテッドテレビ）】を出しております。
加えて、【縦型動画広告の推計・予測】、さらに今回より【運用型テレビCM需要の推計・予測】についても調査し算出しております。

今回で12回目となる国内の動画広告市場の調査結果は以下のとおりです。

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■ 2025年国内動画広告市場の背景

■ 動画広告市場推計・予測　2024年－2029年
（広告デバイス別：PC・スマートフォン・コネクテッドテレビ）

■ 縦型動画広告需要の推計・予測　2024年－2029年

■ 運用型テレビCM需要の推計・予測　 2025年－2029年

■ 国内動画広告市場の今後

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2025年国内動画広告市場の背景

ユーザーの縦型動画コンテンツ視聴が、幅広い世代において定着しました。モバイルやコネクテッドテレビでの動画配信サービスの視聴習慣もまた幅広い世代で定着し、広告主によるテレビCMから、OTT（※）・コネクテッド向けに配信する広告への予算シフトが進みました。

2025年の動画広告市場は、昨年に続き、縦型動画広告とコネクテッドテレビ向け動画広告への需要が大幅に増加し、インターネット広告市場を上回る水準で成長を遂げています。
テレビCMにおいては、デジタル広告に類する新しい広告の取引形態である、運用型テレビCMの登場が注目されています。

※OTT（Over-The-Top）：インターネット回線を通じて動画・音声・メッセージなどのコンテンツを直接配信するストリーミングサービス

【１】動画広告市場推計・予測 <デバイス別>

2025年の動画広告市場は、昨年対比122.2％の8,855億円に到達
2026年に1兆437億円、2029年には1兆6,336億円に達する見込み

2025年の動画広告市場規模は、昨年対比122.2％となる8,855億円と順調な成長を遂げました。スマートフォン向け動画広告需要は昨年対比122.7％の7,053億円にのぼり、動画広告需要全体の80％を占めています。

また、コネクテッドテレビ向け動画広告需要は昨年対比127％となる1,295億円と、昨年に引き続き動画広告市場全体を上回る、高い水準の成長を遂げました。

動画広告市場は今後も高い水準の成長を維持し、2029年には1兆6,336億円に達すると予測します。

【２】縦型動画広告需要の推計・予測

縦型動画広告の需要が動画広告市場の成長をけん引、
2025年の市場規模は、昨年対比155.9％の2,049億円に到達
2026年には2,771億円、2029年には5,648億円に達する見込み

2025年は、昨年に続き大手広告主による縦型動画広告（※2）フォーマットへの出稿がさらに進み、SNSを中心とする動画広告における主要なフォーマットとして定着しました。
このため、縦型動画広告の需要が大幅に増加し、2025年の縦型動画広告の市場規模は昨年対比155.9％、2,049億円となりスマートフォン向け動画広告全体の29.1%に達しました。

縦型動画コンテンツは幅広い年代層のユーザーに広がり、その日常的な視聴が定着しつつあります。動画広告主の縦型動画広告への投資は本格化しており、大手SNSや動画配信サイトは、AI技術を活用し、ユーザー向けおよび広告主向け双方のサービスを拡充しています。

AIを活用した広告クリエイティブ制作、広告配信技術の進歩により、縦型動画広告が広告主の商品・サービスの認知拡大から購買までの幅広い役割を担い続けることで、縦型動画広告の需要は引き続き増加し、2029年の市場規模は5,648億円、スマートフォン広告向け動画広告全体の42.5％に達すると予測します。

※2：縦型動画広告の定義が変更になりました。詳細は下部※2をご覧ください。対象となる大手SNS広告フォーマットの範囲について、昨年公表時の定義より一部見直しを実施し、2024年に遡り再推計をいたしました。

【３】運用型テレビCM需要の推計・予測

運用型テレビCMの需要が今後急増、
2025年の市場規模は35億円、
2026年には昨年対比171.4％の60億円、2029年には330億円に達する見込み

デジタル広告への投資が一般化し、広告主において広告はインプレッションやクリックを基準に売買するものという認識が広がりつつあるなか、テレビCMを、デジタル広告と同様に少額から投資可能で、インプレッション単位での買い付け・計測をすることができる運用型テレビCM（※3）が普及し始めています。

現在は、同サービスを提供する放送局や、買い付けが可能なテレビCMの量は限定的であるものの、ウェブ上で広告取引が完結でき、広告運用により高速でPDCAを回しながら、最適な広告投資が実現できるなどの魅力とともに、今後、広告主からの確実な需要の増加とサービスの発展が期待されます。

運用型テレビCMの需要は、2025年の35億円から、2029年には330億円に急成長することが期待されます。

国内動画広告市場の今後

AI技術の普及により、動画広告はクリエイティブ、広告フォーマット、ターゲティング、配信先デバイスの最適化と多様化が進み、その広告効果の高まりにより、広告主にとってますます価値ある広告手法となりつつあります。
生活者との接点が増え続けるなか、生活者の属性や状況に寄り添って、健全なコミュニケーションを図ることが求められます。
AIを象徴とする新しい技術を活かし、生活者と企業との心地よいコミュニケーション手段として受け入れられ続けることで、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想されます。

当社は今後も動画広告市場の発展に寄与すべく、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に努めてまいります。

■ 調査概要
調査主体：株式会社サイバーエージェント
調査時期：2025年11月から2026年1月
調査方法：動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象：国内の動画広告市場
調査機関：株式会社デジタルインファクト
※本調査内容を転載・ご利用いただく場合は、出典元にサイバーエージェントを記載のうえご利用ください。

※1 本調査は動画広告業界関連事業者へのヒアリング調査ならびに公開情報、調査主体およびデジタルインファクトが保有するデータ等を参考に実施しています。また、広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出しております。

※2 縦型動画広告：大手SNSや動画配信サイトで提供されている、縦型画面に最適化されたフォーマットで提供されている動画広告。縦型動画コンテンツ面に配信されているが、画面が横長のものなど、フォーマットが縦型に最適化されていないものを除く。

※3 運用型テレビCM：テレビ放送局（またはその系列会社等）が運営するオンラインプラットフォーム上で、インプレッション単位でテレビCMの買い付けから効果測定までが可能なテレビCM出稿サービス。

なお、本調査における動画広告の定義は下記の通りです。
・動画広告：音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品。動画の入稿ファイル形式は、MP4、MOV のものとする。

■本リリースに関するお問い合わせ
株式会社サイバーエージェントインターネット広告事業本部広報
mail ：honbu_pub@cyberagent.co.jp